{"product_id":"9784296120031","title":"サステナビリティとコーポレートファイナンス","description":"サステナビリティの潮流・資本市場からの要請をふまえ、サステナ経営高度化に取り組む先進事例を、京都大学とみずほ証券が共同研究。\u003cbr\u003e\u003cbr\u003e序章では、サステナビリティ経営とコーポレートファイナンスについて、砂川伸幸教授が、アカデミアの理論的な観点から整理した。\u003cbr\u003e\u003cbr\u003e第1部では、サステナビリティと資本市場のかかわりについて、みずほ証券のサステナビリティ関連実務の一線で活動中のメンバーが、各自の観点で整理するとともに、マニュライフ・インベストメント・マネジメント株式会社クレジット調査部長押田俊輔氏が債券投資家の視点で寄稿した。\u003cbr\u003e\u003cbr\u003eまた、第5章では、日本経営財務研究学会での発表（オムロン株式会社、株式会社日立製作所、アセットマネジメントOne株式会社の方々による討議内容）を収録した。\u003cbr\u003e\u003cbr\u003e第2部では、企業のサステナビリティに対する取り組みのケーススタディとして、澤邉紀生教授監修のもと、株式会社レゾナック・ホールディングスと明治ホールディングス株式会社の方々にインタビューし、サステナビリティ経営の考え方や実際の取り組みを考察するとともに、澤邉教授が事例から得られる知見を理解するための整理をした。\u003cbr\u003e\u003cbr\u003e第3部では、サステナビリティと金融・資本市場の今後のあり方について、金融庁、京都大学、アセットマネジメントOne株式会社、みずほ証券が、産官学それぞれの観点で、座談会にて討議を行った内容を収録した。\u003cbr\u003e\u003cbr\u003eあとがきに代えてでは、幸田博人特任教授が、日本における「産官学連携」の歴史的な位置づけや取り組みを踏まえつつ、サステナビリティ時代の産学の役割や、産官学連携の視点からの本書の意味合いなどをまとめている。\u003cbr\u003e","brand":"日経BP　日本経済新聞出版","offers":[{"title":"Default Title","offer_id":48824929878320,"sku":"","price":3300.0,"currency_code":"JPY","in_stock":true}],"url":"https:\/\/www.maruzenjunkudo.co.jp\/products\/9784296120031","provider":"丸善ジュンク堂書店ネットストア","version":"1.0","type":"link"}