最新図説 脱炭素の論点　2025-2026

2025-26年版の刊行にあたって
略称一覧
単位一覧
序章　「気候危機」と「脱炭素」総論─明るい未来のために
　変わらないポイントと進行状況
　世界の2つの大地殻変動と日本
　移行期（トランジション・ピリオド）の景色と展望
補論　その他の論点と政策の展開

第1章　気候危機の科学と対策
概要
1　地球温暖化とその原因
　①地球温暖化とは
　②CO2 濃度と気温の関係
　③地球温暖化・気候変動の将来見通し
　④近年の気候変動の原因
　⑤化石燃料がCO2 濃度増加の主原因
　⑥地球温暖化のメカニズム―保存則と簡易モデルで考える
　⑦土地利用と気候変動
2　温室効果ガス排出の現状
　⑧世界の温室効果ガス排出量の推移
　⑨日本の温室効果ガス排出量の推移
　⑩森林によるCO2 吸収─森林生態系の炭素サイクル
　⑪海洋によるCO2 吸収
3　地球温暖化の影響
　⑫異常・極端気象─温暖化でなぜ増加?
　⑬人類や生態系・生物多様性への影響
　⑭猛暑が日本を狙い撃ち　なぜ?
　⑮日本の気候はどう変わるか─冬の豪雪も温暖化が原因
　⑯日本の気候はどう変わるか─豪雨禍のこれから
4　気候危機の科学的理解と対策の経緯
　⑰カーボン・バジェット─「残された」CO2 排出量
　⑱気候危機は経済危機……138
　⑲気候危機の科学的理解はどう形成・共有されてきたか
　⑳「責任」と「正義」
　㉑気候変動に関する政府間パネル（IPCC）とは
　㉒気候変動枠組条約など国際環境条約
　㉓パリ協定の歴史的意義
5　気候危機回避の課題
　㉔日本の気候変動対策の課題─排出量はなぜ減らないか
　㉕気候危機回避の課題
　㉖温暖化懐疑論をのり越える
　㉗気候訴訟
第2章　元気な社会を創る脱炭素
概要
1　「脱炭素」で日本経済と地域を活性化する
　㉘日本のエネルギーの現状―資源から変換・利用まで
　㉙世界で経済発展とのデカップリングが進む
　㉚日本版グリーン・ニューディール
　㉛産業構造転換と雇用
　㉜地域発展につながる脱炭素投資
　㉝国・地域の対外エネルギー収支
　㉞再エネの地域所有―現状と課題
　㉟日本のエネルギー構造の問題と現在の課題
　㊱電力自由化と地域新電力の設立
　㊲電気を選ぶ
　㊳分析、情報提供、見える化
　㊴移行過程が引き起こす課題
　㊵移行過程の課題への対応「転換計画」
2　全分野で対策・戦略を進める
　㊶再エネ普及のための政策
　㊷建築部門の省エネ政策
　㊸運輸部門の政策―電気自動車早期普及の必要性
　㊹食料システム（生産・流通・消費）からの排出
　㊺農業農村部門の政策
　㊻温暖化対策と森づくり政策
　㊼漁業分野の政策
　㊽地域づくりと脱炭素政策
　㊾対策評価に向けた市町村別排出量の推計
　㊿地域脱炭素プロジェクト―企画とマネジメント
　51 コミュニティレベルからの脱炭素社会への挑戦
3　地域レベルの適応対策
　52 気候被害に対する適応策（1）─検討経緯と課題
　53 気候被害に対する適応策（2）─追加的適応策と地域
　54 気候被害に対する適応策（3）─地域経営
第3章　気候危機対策の全体像
概要
1　温室効果ガス対策
　55 温室効果ガスと地球温暖化係数
　56 CO2 削減への各種アプローチと効果
　57 CCS技術の概略と日本での可能性
　58 CCU （カーボンリサイクル）技術
　59 沿海域での炭素貯留（ブルーカーボン）
　60 メタンの対策
　61 N2O（一酸化二窒素）の削減対策
　62 増え続けるフロン類─その廃絶に向けて
　63 オゾン層保護のモントリオール議定書キガリ改正とEU指令
2　ゼロカーボンのためのエネルギー構造改革概論
　64 省エネルギー総論
　65 再生可能エネルギー総論
　66 再生可能エネルギーの賦存量と利用可能量
　67 再生可能エネルギーの地域分布と時間変動
　68 再生可能エネルギーの過去・現在・将来の動向
3　制度と政策で「脱炭素」を支援する
　69 脱炭素のための国際制度
　70 脱炭素政策手法一覧─省エネ・再エネ普及を促す政策
71 炭素税と排出量取引
　72 海外各国の政策
　73 日本の気候変動政策─現状と課題
　74 地域の未来をはぐくむ「暮らしのGX」
　75 都市の土地利用政策と脱炭素化
　76 企業の動きと目標
　77 人口減少時代における自治体の役割
　78 脱炭素に向けた金融の役割
第4章　「脱炭素」への技術的対策
概要
1　エネルギー技術論の基本
　79 エネルギーの種類と単位
　80 「仕事」に変えることができないエネルギー
　81 エネルギーの有効利用と貯蔵
　82 ライフサイクル評価─LCAとカーボンフットプリント
2　省エネ・エネルギー転換による需要削減
　83 設備機器の省エネ対策
　84 建築の省エネと省CO2
　85 回生技術・エクセルギー技術による省エネ
　86 陸上輸送の脱炭素
　87 電気自動車の普及がもたらす変化
　88 海運・航空の脱炭素化─無視できない国際バンカー油からの排出
3　再生可能エネルギー
89 太陽光発電
　90 営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）
　91 風力発電
　92 洋上風力発電
　93 大型水力発電・揚水発電
　94 小水力発電
　95 マイクロ水力
　96 太陽熱利用
　97 バイオマスの熱利用・発電
　98 地熱発電と地熱直接利用
　99 地中熱利用
4　水素・アンモニア・原子力
　100 水素エネルギー
　101 水素・アンモニア火力発電
　102 原子力発電についての各種の考え方と課題
5　エネルギー輸送・貯蔵、分散型エネルギーシステム
　103 再エネ大量導入時代の電力システム（1）─系統柔較性
　104 再エネ大量導入時代の電力システム（2）─慣性問題
　105 再エネ大量導入時代の送電網とエネルギー貯蔵
6　再エネの拡大にあわせた電力市場設計
　106 エネルギーシステム統合と統合コスト
　107 電力市場と再エネ
　108 分散型電源とアグリゲーター
　109 エネルギーオンリー市場と容量メカニズム
　110 セクターカップリング
　111 地域エネルギーシステム─熱供給とマイクログリッド
　112 V2H─EVを蓄電池として活用する
7　適応のための技術
　113 沿岸域における海面上昇の影響と対策
　114 水害の適応策
　115 農作物品種改良
附録　世界と日本のエネルギーと温室効果ガスデータ
索引
編著者・執筆者