OECDが1970年代から提唱してきたスクール・ベースト・アプローチの概念を日本に正しく紹介し、
日本の国際教育協力と質保証の展開における道標を提示した初めての書。
全国悉皆学力調査と学校評価による義務教育の質保証の始動をふまえ、喫緊の課題である学力水準の向上、
「質保証」について留意すべき点をあげている。
たとえば、教師、管理職、学校評議員、児童生徒、保護者が同じ土俵の上で学校を論じるためのツールになりうる
チェックリストは、授業を客観的にふりかえり、よりよい学習指導案を考えるのに役立つ。
今日的に妥当な具体性および一般性のある指標も提供。
教育分野における日本の国際的立場を左右する可能性をもつ
「スクール・ベースト・アプローチによるカリキュラム評価」をあらゆる角度から分析した、教育関係者必読の書。
第１部「スクール・ベースト・アプローチによる開発と日本の対応」では、「スクール・ベースト・アプローチ」の動向を、
ヨーロッパを中心にレヴューし、それに対応する日本の歩みを追う。
第２部「カリキュラム評価とアセスメントに関する課題」では、
日本のスクール・ベースト・カリキュラム評価のチェックリストを作成し、
さらに学校からのアセスメント（学力調査）によるカリキュラム評価について検討する。
終章では、学校内部の自己評価と、カリキュラム開発を含む「質保証」について展望する。
その際、知識経済化の進む東アジアの視点から日本と欧米とを検討し、
日本が先頭にたつ従来のアジアの教育開発における「雁行型のＪモデル」ではなく、
各国が先頭に立ちうる「カエル跳びモデル」の時代における「国際教育協力」のあり方を提示する。
