法を制定する場合（国会）も解釈する場合（裁判所）も、個々の意思決定が恣意的行為に陥らないようにするためには、当該行為を実施する基準の正当性と客観性が十分に担保されていなければならない。そうした基準は、概して判断主体の自由意思に基づく主体的行為とみられがちであるが、社会行動文法とも呼ばれるように、しつけや教育を通じて外部的に擦り込まれたものであって、判断主体が属する社会環境の強い影響下にある。この種の基準は、文字など抽象化された記号と図像など具体的な記号を用いて表現されている。記号と数に限定してこの種の社会行動文法の解明を意図した本書は実定法解釈に不可避の前提的知識を提供する有益な文献である。