動き出すデータドリブン組織のつくりかた

【DXに成功している企業はわずか16％】
2021年9月、世界のデジタル競争力ランキング27位（IDM world digital　competitiveness ranking 2020）と大きく遅れをとる日本の行政のデジタル化を進めるためデジタル庁が発足。民間においても労働生産性ランキング21位（OECD, 2019）という状況を変革すべく、経済産業省はじめ国をあげて、またあらゆる企業で「デジタルトランスフォーメーション（以下、DX）」を進めることが喫緊の課題となっています。

そのDXの礎ともいうべき「データ」を使いこなし、企業全体がデータに基づいた意思決定を正しく行い、行動し、価値を実現する一連のプロセスを支えるのが、本書で目指す「データドリブン組織」の姿です。

しかし、アメリカのコンサルティング企業、マッキンゼー・アンド・カンパニーの調査（マッキンゼー緊急提言　デジタル革命の本質,2020）によれば、DXに成功している企業や組織はわずか16％に過ぎず、８割以上の企業はいまだに投資に対して適切なリターンを得られていない、と回答しています。
そして、「DX実現を妨げる障壁」を探った結果、ITなどの技術力、いわゆる「ハード」面に問題があるケースよりも、人材や組織、文化といった「ソフト」面に原因があることがわかっています。

そこで、米国に本社を置くTableau Software（タブローソフトウェア、現在はセールスフォース社）が、全社でデータドリブン経営を実現している欧米企業の成功要因、失敗要因を抽出して体系化した方法論が、本書の骨格となっている「Tableau　Blueprint（タブロー・ブループリント）」です。

【現役でDX組織づくりを推進する実務家の目線から解説する１冊】
本書では、このBlueprint を活用し、実際に日本企業がどのように全社をデータドリブンな組織に変革し
てきたのかを、具体的な事例を踏まえ、現役で「データドリブン組織づくり」を推進する著者陣による徹底した実務家の目線で解説していきます。

私たちが直面するさまざまな課題を解決し、価値を実現するためのDXが大いに進められていますが、その基礎となるデータを全社で活用するという位置付けでお読みください。
またデータ収集や分析といった“部分”に拘らず、またBIツールやデータベースの種類によらない汎用的な内容になっています。