本書では、成果主義委導入によって、企業内「共同体」がどのように変容・崩壊しているのか、またどのような条件によって、企業側の意図によって企業内「共同体」の存続・維持がはかられつつあるのかについて理論的・実証的に解明を試みている。
また、本書では、単に成果主義導入による企業内「共同体」の変容を理論的・実証的に解明することにとどまらず、その解明をとおして、日本企業社会の変容を明らかにすることを目的としている。学界においても、さも、政府・財界の主張する「構造改革」路線の下、成果主義が導入され、企業・経営システムが改革され、事業の再構築（リストラ）が進展し、日本社会が企業社会から新自由主義的な社会に一気に全体変容を遂げるかのような論調がある。それに対して、本書では、成果主義導入による企業内「共同体」の変容の解明を通して、日本社会が全体的統一性を有した「企業社会」から多様な変化を見せた「モザイク社会」に変容しつつあることを主張している。すなわち、日本社会が「新自由主義」へと向かう流れが世に言われるほど「一直線」に進んでおらず、大企業ごとにかなり個別に大きな差異（モザイク化）を抱えていることを明らかにしている。
本書では、上記のような日本企業社会の変容という大きな問題関心を有しながら、成果主義導入による企業内「共同体」の変容に関する理論的・実証的解明に焦点を当てている。そして、成果主義導入による企業内「共同体」の変容に焦点を絞ったのは、日本企業の企業内「共同体」（擬似共同体組織）が日本企業社会を支える中核であると考えたからである。
