要説　経営分析 六訂版

第１部　経営分析の基礎
　第１章　経営分析とは何か
　　　１　経営分析とは何か
　　　２　本書の立場
　　　３　何を分析するのか：分析対象
　　　４　誰が分析するのか：分析主体
　　　５　明らかにするのは何か：分析内容
　　　６　どのように分析するのか：分析方法
　　　　①　比較分析
　　　　②　実数分析と比率分析
　　　７　上場企業の分析か未上場中小企業の分析か
　　　８　本書で使用する財務データ
　第２章　経営分析の予備知識
　　　１　データの収集
　　　　①　統計資料など
　　　　②　見聞資料
　　　　③　財務諸表
　　　２　皮革製
　　　　①　業種の特性
　　　　②　多角化経営
　　　　③　比較相手
　　　　④　季節変動
　　　　⑤　事業内容の変化
　　　　⑥　会計処理や表示の変更
　　　　⑦　会計処理方法の相違
　　　　⑧　利益操作
　　　　⑨　報告会計の限界
　　　　⑩　比率の解釈
　　　　⑪　比率の算式
　　　　⑫　業界集計・平均との比較
　　　３　比率の特性
　　　　①　統計上の問題
　　　　②　比率の特性
　　　　③　グラフ作成の留意点
　第３章　定性要因の分析
　　　　　　―非財務資料の利用―
　　　１　企業の存立基盤は何か
　　　２　定性要因―非財務資料による分析―
　　　　①　遠隔
　　　　②　株主
　　　　③　企業集団
　　　　④　経営者
　　　　⑤　生産
　　　　⑥　情報化
　　　　⑦　従業員
　　　　⑧　製品
　　　　⑨　ビジネスモデル
　　　　⑩　事業の多角化
　　　　⑪　販売力
　　　　⑫　金融取引状況
　　　　⑬　資本金
　　　　⑭　同業者との競争力の強弱
　　　　⑮　企業規模の大小
　　　　⑯　企業倫理，コンプライアンス，社会的責任
　　　　⑰　産業構造の変化段階
　　　　⑱　景気動向との関係
　　　３　有価証券報告書における非財務資料
　　　　①　企業の概況
　　　　②　事業の状況
　　　　③　設備の状況
　　　　④　提出会社（親会社）の状況
　第４章　開示制度と会計基準
　　　１　会社法および金融商品取引によるディスクロージャー
　　　　①　会社法によるディスクロージャー
　　　　②　金融商品取引法によるディスクロージャー
　　　　③　会社法によるディスクロージャーと金融商品取引法によるディスクロージャーの比較
　　　２　会社法の事業報告
　　　３　財務諸表の内容
　　　　①　貸借対照表
　　　　②　損益計算書及び連結包括利益計算書
　　　　③　株主資本等変動計算書
　　　　④　金融商品取引法による個別企業の製造原価明細書
　　　　⑤　キャッシュ・フロー計算書
　　　　⑥　注記
　　　　⑦　附属明細
　　　４　決算短信
　　　５　会計基準
　　　　①　準拠すべき会計基準
　　　　②　IFRSの特徴
第２部　収益性の分析
　第５章　損益計算書項目の検討
　　　１　損益計算書の各利益段階の検討
　　　　①　売上総利益
　　　　②　営業利益
　　　　③　経常利益
　　　　④　税引前当期純利益
　　　　⑤　当期純利益
　　　　⑥　包括利益
　　　２　税金の検討
　　　３　剰余金の配当
　　　　①　配当
　　　　②　純資産配当率
　　　４　製造原価明細書
　　　５　セグメント情報
　　　　①　セグメント情報
　　　　②　関連情報
　第６章　利益率の分析
　　　１　なぜ資産利益率か
　　　２　資産利益率の計算
　　　　①　資産利益率の構成
　　　　②　いろいろな資産利益率
　　　３　企業全体をみる立場からの資産利益率
　　　　①　総資産営業利益率（ROA）
　　　　②　総資産事業利益率
　　　　③　投下資本利益率（ROIC）
　　　　④　総資産利払前経常利益率
　　　　⑤　経営資産営業利益率
　　　４　株主の立場からの資本利益率
　　　　①　自己資本利益率
　　　　②　ファイナンシャル・レバレッジ
　　　５　債権者の立場からの資産利益率
　　　６　売上高利益率
　　　　①　売上高原価率
　　　　②　売上高販管費率
　　　　③　売上高営業利益率
　　　　④　売上高経常利益率
　　　　⑤　売上高当期純利益率
　　　　⑥　売上高償却前利益率
　　　　⑦　売上高利払後事業利益率
　　　　⑧　売上高純金利負担率
　　　　⑨　売上高人件費率
　　　　⑩　売上高減価償却費率
　　　　⑪　売上高EBITDA比率
　　　７　その他の収益性指標
　　　　①　１株当たり当期純利益
　　　　②　１株当たりキャッシュ・フロー
　　　　③　キャッシュ・フロー投資収益率
　　　　④　インタレスト・カバレッジ
　　　８　資産回転率
　　　　①　資産回転率とはなにか
　　　　②　売上高と資産の関係を表す「回転」
　　　　③　回転率の利用
　第７章　損益分岐点の分析
　　　１　損益分岐点分析とは
　　　２　損益分岐点の計算
　　　３　変動費と固定費への分解
　　　　①　勘定科目法
　　　　②　日経NEEDSによる費用分解の方法
　　　　③　その他の組織による費用分解の方法
　　　４　外部分析のための利用
　　　　①　費用構造の把握によって損益の変化を推定する
　　　　②　費用構造の把握によって決算操作の発見に役立つ
　　　　③　費用構造から企業の特質を知る
　　　５　オペレーティング・レバレッジ
　　　６　分析者にとっての留意点
　第８章　利益の質と決算操作
　　Ⅰ　利益の質
　　　１　利益の質とはなにか
　　　　①　損益計算書に計上された利益の質
　　　　②　会計報告，ディスクロージャーを重視した利益の質
　　Ⅱ　決算操作
　　　１　決算操作とは
　　　　①　『決算操作』
　　　　②　粉飾決算
　　　２　決算操作の動機
　　　　①　利益の過大表示と過少表示の双方向
　　　　②　利益の過大表示
　　　　③　利益の過少表示
　　　　④　利益に影響しない操作
　　　　⑤　損益計算書における留意点
　　　３　決算操作の手法
　　　　①　継続性の変更
　　　　②　棚卸資産・売上債権・買入債務による粉飾
　　　　③　架空売上
　　　４　粉飾発見の契機
　　　５　粉飾決算と法的責任
　第９章　生産性の分析
　　　１　生産性とは
　　　２　物的生産性と価値的生産性
　　　　①　物的生産性
　　　　②　価値的生産性
　　　　③　国・産業レベルでの生産性の測定
　　　　④　物的生産性測定の困難性
　　　　⑤　労働生産性
　　　３　付加価値
　　　　①　集計法
　　　　②　控除法
　　　　③　付加価値計算における留意点
　　　　④　数値例
　　　４　付加価値に関する指標
　　　　①　付加価値生産性
　　　　②　付加価値率
　　　　③　１人当たり売上高
　　　　④　設備生産性
　　　　⑤　資本集約度
　　　　⑥　労働装備率
　　　　⑦　分配率
　　　　⑧　指標の展開
　　　５　付加価値の利用
　　　　①　人員計画
　　　　②　業績管理
　　　　③　生産形態の判断
　　　　④　企業規模比較
　第10章　成長性の分析
　　　１　企業成長の必要性
　　　２　成長性の尺度
　　　　①　総資産
　　　　②　純資産
　　　　③　資本金
　　　　④　従業員数
　　　　⑤　売上高
　　　　⑥　営業利益，経常利益
　　　　⑦　EBITDA
　　　　⑧　付加価値
　　　３　持続的成長率
第３部　流動性の分析
　第11章　貸借対照表項目の検討
　　　１　構成比
　　　２　勘定科目の検討
　　　　①　現金預金
　　　　②　売上債権
　　　　③　棚卸資産
　　　　④　有価証券
　　　　⑤　仮払金・貸付金・その他流動資産
　　　　⑥　有形固定資産
　　　　⑦　無形固定資産
　　　　⑧　投資その他の資産
　　　　⑨　繰延税金資産・繰延税金負債
　　　　⑩　繰延資産
　　　　⑪　買入債務
　　　　⑫　短期借入金等
　　　　⑬　社債・長期借入金
　　　　⑭　退職給付に係る負債・資産
　　　　⑮　その他の引当金および準備金
　　　　⑯　純資産
　　　　⑰　注記事項
　第12章　流動性比率による分析
　　　１　流動性とはなにか
　　　２　流動性に関する比率
　　　　①　流動比率
　　　　②　当座比率
　　　　③　手元流動性比率
　　　　④　固定比率
　　　　⑤　固定長期適合率
　　　　⑥　自己資本比率
　　　　⑦　負債比率
　　　　⑧　有利子負債依存度
　　　　⑨　借入金依存度
　　　　⑩　有利子負債・EBITDA倍率
　　　　⑪　自己金融比率
　第13章　資金計算書の分析
　　　１　資金計算書
　　　２　資金概念
　　　３　キャッシュ・フロー計算書
　　　　①　営業活動によるキャッシュ・フロー
　　　　②　投資活動によるキャッシュ・フロー
　　　　③　財務活動によるキャッシュ・フロー
　　　　④　解釈と比率
　　　４　資金移動表
　　　　①　資金移動表の作成
　　　　②　経常収支比率
　　　５　資金運用表
　　　６　資金繰り表
第４部　経営分析の展開
　第14章　連結財務諸表の分析
　　　１　連結財務諸表とはなにか
　　　　①　なぜ連結財務諸表の分析か
　　　　②　連結財務諸表の仕組み
　　　　③　連結財務諸表特有の科目
　　　２　連結財務諸表特有の分析手法
　　　　①　連単倍率
　　　　②　連単差額
　　　３　連結財務諸表と個別財務諸表の財務比率
　　　４　セグメント情報
　　　５　連結財務諸表分析における留意点
　　　　①　連結範囲
　　　　②　損失認識の時期的ズレ
　　　　③　その他
　　　６　連結財務諸表は誰にとって有用か
　第15章　企業の総合評価
　　　１　総合評価の必要性
　　　２　問題点の発見
　　　　①　ウォールの指数法
　　　　②　銀行，信用調査機関での総合化
　　　　③　「経営自己診断システム」
　　　　④　図示化した方法
　　　　⑤　その他
　　　３　良い会社・悪い会社
　　　　①　NICES（Nikkei Investor Consumer Employee Society）
　　　　②　CASMA（Corporate Appraisal System by Multi-variate Statistical Analysis）
　　　４　倒産予測モデル
　　　　①　判別関数によるモデル
　　　　②　ロジスティック回帰モデル
　　　　③　デシジョン・ツリーモデル
　　　　④　ニューラルネットワーク・モデル
　　　　⑤　Mertonモデル
　　　　⑥　その他のモデル
　　　５　債券格付け
　　　６　証券取引所における新規上場審査
　第16章　企業価値の評価
　　　１　企業価値の評価とはなにか
　　　２　企業価値評価の目的
　　　　①　合併・買収や事業譲渡
　　　　②　未上場株式の売買
　　　　③　株式公開
　　　　④　株式の相続・贈与
　　　　⑤　公開買付届出書
　　　　⑥　財産価値としての評価
　　　　⑦　従業員持ち株制度における売買価格の決定
　　　　⑧　第三者割当増資における発行価格の決定
　　　　⑨　課税当局との係争
　　　３　企業価値評価の方法
　　　　（１）　評価法
　　　　　　①　配当還元法
　　　　　　②　割引キャッシュ・フロー法
　　　　　　③　収益還元法
　　　　　　④　割引超過利益評価法
　　　　　　⑤　純資産法
　　　　　　⑥　類似業種比準価格法
　　　　　　⑦　類似会社比準価格法
　　　　（２）　それぞれの方法による株式価値
　　　　（３）　評価目的と評価方法
　　　４　留意事項
　　　　①　不確実性への対応
　　　　②　評価における諸事情の考慮
　　　　③　利益も純資産もない企業の株価
付録　本書に出てくる主な財務比率等
索引