終身雇用や年功序列、また総合職やゼネラリストといった日本型雇用の特徴であるといわれるこれらの用語は、いまや過去のものとなりつつあります。こうした状況のなかで、日本経団連は、「メンバーシップ型雇用」から「ジョブ型雇用」への転換を推進するとの提言をおこない、注目を集めています。日本独特の働き方といえる「メンバーシップ型雇用」とはそもそも何か？　その意義と限界、そしてこれからの働き方はどうあるべきか？
本書は、イオン、セブン（イトーヨーカドー）、ダイエー、長崎屋、ユニー、東急ストア、ユニードといった日本の代表的なチェーンストアを取り上げ、アメリカから輸入されたはずのチェーンストア産業が日本において成長する過程で、どうして本家のジョブ型雇用ではなくメンバーシップ型雇用になったのか、メンバーシップ型雇用がどのように強化されたのか、どうして労働組合はそれに抗わずむしろ強化に加担したのか、その結果、働き方はどうなったのか、などを明らかにするものです。