日本の特徴でもあった、業務の調整を残業で行い雇用を守るという雇用慣行が、長時間労働につながり、労働者に過労死や過労自殺などの悲惨な状況を引き起こし、社会問題となりました。また、会社のイメージ低下をもたらし、採用や社員のモチベーションに悪影響を及ぼしました。
そのような背景から働き方改革の一環として労働基準法が改正され、残業時間の上限規制が始まりましたが、残業は業務の進め方と密接に結びついているため、依然として長時間労働は続いており、その短縮・削減は容易ではありません。
本書は、労働時間の把握から時間外労働の短縮について、その進め方と方法を実務に即して解説しています。