公民館、図書館、博物館といった身近な社会教育施設を利用する機会はあっても「社会教育」という名称自体にはあまりなじみがないのではないだろうか。「家庭教育」「学校教育」と並び教育の三主体として法律で定められている「社会教育」。その力は生活様式や価値観の変化に伴い、低下しつつある。本書では「社会教育」について、国や行政における取り組みや、法令での位置づけを明らかにし、その役割と必要性を考える。ひいては家庭教育、学校教育とも協働し、教育の様々な問題の解決の糸口となるべく、そのあり方や再構築について提言。社会教育主事の資格学習にも役立つ内容。