昭和初期1929年誕生の日比谷公会堂を第1号に、戦後の高度成長期から現在まで、文化会館や文化ホールなどホールを中心に構成される「公立文化施設」は、その数を増やし、延べ施設数ではおよそ3,500館になった。しかし近年の文化ホールは、一部を除いて機能不全に陥っているという指摘は多い。蓄積されてきた制度疲労、経済停滞による資金不足など課題は多いが、何よりこれまでの貸館運営から脱却して、プログラム提供型機関へ生まれ変わる発想の転換が必要だ。著者はそう力説する。

　本書では、半世紀にわたり公共文化施設の諸課題に取り組んできた著者が、公会堂からスタートした公立文化施設の成り立ちと歴史の解析を踏まえ、現在の諸課題の分析、次に未来に向けての施策と展望を豊富な実例と写真を交えながら3部構成で展開。コミュニケートする劇場が生み出す新しい社会価値、新たな公立文化施設のマネジメントのあり方を示す。