日本は1990年代から長期の景気低迷を経験しています.国内要因として,情報化の遅れが重要であることが分析の結果明らかになっています.特に,情報化に必要な無形資産（組織変革や教育訓練）投資が不十分であるために労働生産性が上がらないことがわかっています.情報技術は企業関係,市場（消費者）,経営改革（従業員,経営者）などに影響を与えています.ただし,その影響を正しく評価できなければ,情報技術による経営効果を上げることはできません.本書の特徴は主に経済学・経営学・情報学に基づいたシステム評価の視点から情報技術と企業活動の関係を説明している点です.特にユーザビリティと組織要因の重要性を多面的に説明しています.評価手法として海外で定着している技術受容モデルとユーザビリティの関係についても説明しています.また,近年注目されているDX（デジタル・トランスフォーメーション）についても,組織変革の視点から説明しています.