日本の司法制度の下では無実の人が罪におとされる危険性はなくなっていない。自白・伝聞がいまなお重要な証拠とされ、厳しい取調べを受ける被疑者には憲法に保障された黙秘権の存在さえ実際には知らされない。本書は、仁保事件、八海事件、狭山事件の弁護人である著者が、数々の冤罪の事例と英・米の司法事情調査とに基づき、戦前の体質を受けつぐ現在の刑事訴訟法の構造をするどく追及し、人権を保障する刑事裁判はいかにあるべきかを訴える。