インターネットは本当に自由で開かれた空間なのか――。本書は、デジタルインフラの構造を地政学の視点から読み解き、その支配と依存の実態を明らかにする。
海底ケーブルやデータセンターといった物理的基盤から、クラウド、認証、通信制御といった論理的基盤まで、現代のデジタル社会は「見えるもの」と「見えないもの」の重層的なインフラによって支えられている。
だが、その運用は国家や巨大IT企業に集中しつつあり、平時には高い利便性をもたらす一方で、有事には深刻な脆弱性と支配力の源泉となる。2026年の米イラン戦争ではデータセンターが攻撃対象になった。台湾危機に際しては通信遮断やAI半導体の供給途絶が懸念される。
本書は、クラウド障害やサイバー攻撃、さらには軍事衝突によるインフラ被害といった具体例を通じて、この「集中」がもたらすリスクを浮き彫りにする。同一の仕組みに依存することで複数のシステムが同時に停止する「相関故障」、データや通信が必ず通過する制御点である「チョークポイント」、そして国家と企業が握る「機能的主権」などの概念を用い、デジタル空間における新たな権力構造を描き出す。
こうした環境の中で、企業はいかに対応すべきか。クラウド依存、サプライチェーンの分断、規制強化といった課題に対し、本書は「可視性」「代替性」「交渉力」という実務的な指針を提示。CIOや情報システム部門、経営企画・リスク管理・調達部門にとって、意思決定に直結する知見を提供する。
デジタルインフラはもはや中立な技術基盤ではない。それは国家と企業の力が交錯する戦略空間であり、私たちの生活と経済の根幹を左右する存在である。本書は、その見えない構造を可視化し、これからの時代に必要な思考の枠組みを提示する一冊である。
