なぜエビデンスに基づく教育政策の議論は困難なのか。教育政策に有益なエビデンスをいかに科学的な手続きにより得るのかを検討する。

政策立案においてエビデンスに基づいた議論を行うべきという機運が高まっている。本書は小中学校の児童生徒と教師を主たる対象とし、学級規模に関するエビデンスについて検討する。学級規模は教師の労働や学力格差へどのような影響があるのかデータ分析を行い、教育政策をエビデンスに基づいて議論することの有用性と課題を論じる。