注意！ 大企業の現役経営者や経営者OBの方は読まないでください、不愉快になるだけですから。
「失われた30年」で日本の上場企業の時価総額はアメリカの10分の1以下にまで衰退した。国民1人当たりのGDPはG7諸国の中では圧倒的最下位で、平均年収も韓国の後塵を拝している。にもかかわらず、日本の新聞やテレビなどのオールドメディアは忖度なのか、一向に日本企業の体たらくを批判しない。
戦後の日本が繁栄したのは、経営者が優秀だったからではなく、労働者が素晴らしかったからである。しかし、日本の経営者は労働者に報いてこなかった。失われた30年の間、労働者の実質賃金はほとんど上がっていない。
大企業に至っては、日本の年間GDPに匹敵する600兆円超の巨額の内部留保（企業の貯金）を積み上げながら、従業員の賃金は低く抑え、役員報酬だけを増額させている厚顔を許せない。
イノベーションとコーポレートガバナンスを怠り、今日の日本経済の惨状を招いたのは、日本の大企業やその経営者だ。
誰も言わないなら嫌われても自分が言うしかない。
ネスレ日本で同社史上最年少となる30歳で部長に昇格し、キットカットの受験キャンペーンの大成功など10年にわたって同社CEOを務めた筆者が、最新決算を踏まえて日本の主要業界の大手企業を徹底批判する。
