一橋ビジネスレビュー　２０２０年ＡＵＴ．６８巻２号

日本の社会経済がその生産性・効率性において大きく後れを取っている。2019年の労働生産性の国際比較ランキングで、日本は先進36カ国中21位である。G7諸国（米・独・英・仏・伊・加）で最下位、さらにはスペインやオーストラリア、北欧の国々よりも低い結果となっている。日本人が真面目に働いていないのだろうか。いや、おそらく最も勤勉に働いている国の１つだろうが、デジタル化において決定的な後れを取っているのである。今回のコロナ禍は、ビジネスはもちろん教育・行政にもさらなる生産性向上とデジタル化を強制するだろう。今、この時期に、デジタルによる社会変革（トランスフォーメーション）を真摯に考えてみたい。 主な執筆者：藤井保文（ビービット）、村田聡一郎（SAPジャパン）、生稲史彦（中央大学）、立本博文（筑波大学）、ユーヨンジン（ケース・ウェスタン・リザーブ大学）、ヴィリ・レードンヴァータ（オックスフォード大学）、カン・ビョンウ（一橋大学）。インタビューは、香山誠（アリババ株式会社代表取締役社長CEO）、小椋一宏（HENNGE代表取締役社長）ほか。ビジネス・ケースは、サイバーエージェントとアトラエ。