今の日本は、「生産性が上がらないのに賃金だけが上がり続ける」時代で、中小企業の負担はますばかり。日本の労働生産性はOECD諸国の中で38か国中32位と低く、経済成長も停滞しています。
小さい会社でも、賃上げに無理なく対応できる方法へのニーズに応えるべく、本書では「定時短縮メソッド」を提唱します。日本企業は8時間定時の会社が主流ですが、欧州では数十年前から、多くの生産性の高い企業が「組織的に短時間で成果を出す働き方」へと移行し、OECD加盟国の定時時間は6時間40分が平均です。生産性を上げるためには、「あえて労働時間を減らすことを会社主導で行う」という発想が必要です。個人の能力に頼るのではなく、会社全体でコンパクトに働きながら、価値ある業務に集中する意識を育てていくことができます。
人口減少という避けられない未来においては、限られた人材を最大限に活かすための「時間戦略」こそが経営の本丸となるでしょう。
一見すると労働時間の短縮は、業績の低下につながりかねないと不安に思われるかもしれません。しかし実はまったく逆の効果を得られます。生産性の向上と賃上げを同時に達成し、人材の定着にもつながり、強い会社を作り上げることができるのです。定時短縮は、会社の1日の流れそのものを変える強制力があり、一度走りだせば継続的な成長へつながります。

「最低賃金の大幅な引き上げに苦しんでいる」
「長時間労働が常態化し、業績アップどころか社員のモチベーションが下がっている」
「残業削減には取り組んできたが、特別な効果は感じられない」
そんな悩める経営者、人事・労務の責任者に読んでいただきたい、1冊です。