平成13年度に導入された組織再編税制も、約20年間における税制改正により、定着してきているように思われますが、一方で失敗事例もいくつか出てきています。
適格組織再編の実行にあたってはいくつものハードルをクリアする必要があるため、複雑なスキームを実行してしまった結果、大きなミスをしてしまう、というケースを想定しがちです。
しかし、実際の組織再編の現場では、失敗事例のほとんどが、顧問税理士などの単純なミスで、それゆえに税務当局と見解を争うわけにもいかず言い訳ができません。
本書は、著者自らが体験した組織再編の失敗事例や過去の裁判例等から現時点の法令上も有効なものを集め、誤りがちなポイントを抽出し、その防止策を示していきます。
組織再編成の税務に関わる実務家に役立つ1冊です。