高齢化や過疎化の一層の進行、また商業施設の大規模化に伴う密度の低下に伴い、地方、また都市部のニュータウン等においても買い物弱者が多く生まれ、メディア等でしばしば取り上げられるようになってきており、社会的に注目が集まってきている。
本書は、この問題に対し専修大学商学研究所が行った、３年間の研究プロジェクトの成果を取りまとめたもので、交通支援や、生協による移動販売や小売チェーンなどの取り組みの整理に加えて、空間経済学に基づく、あるべき商業施設の立地に関する考察まで、幅広い手法を用い、さまざまな対象について行われた研究が盛り込まれている。
研究書ながら、小売チェーン・生協などの経営・企画層、あるいは自治体や官庁等の関係部署などの業務に役立つ待望の内容と言える。