温暖化対策には、大きく分けて「緩和」と「適応」の 2種類がある。緩和は温室効果ガス排出を抑制することで、最優先に取り組む必要がある。そして、緩和を実施しても温暖化の影響が避けられない場合、その影響に対して自然や人間社会のあり方を調整していくのが「適応」である。

　現在、気候変動に関連する影響やリスクを、緩和や適応によってどのように低減・管理できるかを求められており、日本でも「適応」への取り組みが始まっている。しかし、温室効果ガスの排出量削減といった目標がわかりやすい緩和とは異なり、気候変動影響は対象範囲やアクターが幅広いうえ、地域・分野・業界によって適応策も多様である。
　本書は「適応」の解説や国内外の対策の具体例を述べ、また、気候変動がもたらすプラスの影響を利用した都市開発やビジネス例なども紹介し、SDGsの描く明るい将来像を示す。地方自治体や企業で進む「適応」の啓発、施策に役立つ一冊。