日本的生産システムにおける労働と管理

戦後高度成長期以降、日本的経営の特質および一般性と特殊性をめぐる研究が盛んに行われてきた。1990年代から2000年代初めには、日本的生産システムにおける労働と管理がその焦点となり、ポストフォーディズム論争、小池‐野村論争、さらにはブレイヴァマン・テーゼの有効性の検討をはじめとした様々な論議が展開された。
しかしながら、その後、日本企業における経営・管理の変容に伴って、こうした論議は、その決着を見ないままに棚上げにされてしまった。その一方で、こうした論議を総括して現在にいたる変容過程の含意を理解することは、今後のその態様を考える上でも肝要であると考えられる。
そこで、本書では、日本的生産システムにおける労働と管理の変容過程を実態調査に基づいて解明しその含意を探ることを試みることで、係る研究課題に取り組んだ。