2025年建築基準法改正を受けて、省エネ基準適合義務化とともに、いわゆる「四号特例縮小」は住宅業界に対する影響は小さくない。
現行法であれば、２階建て住宅は構造計算書の提出を省略できたが、改正後は、壁量計算または許容応力度計算が必要になる。構造検討をしっかり行うことが今後は必須になる。
本書は、著者が主宰する「構造塾」（会員数1,500人、延べ人数3,000人が受講）での講義などにおいて「こういう場合はどうすべきか？」「現場の問題を見抜くポイントは？」「なぜこのように決まっているのか？」などと、木造構造設計の実務者（設計者、工務店関係者）から、よく聞かれる項目をもとに、Ｑ＆Ａ形式で構成したものである。