いま求められる地方自治体の中のスポーツ政策

人口減少、超高齢化の動向のもと、社会的にも経済的にも多くの問題が存在する地方にあっては、寛容性と尊厳を促進し、個人やコミュニティ能力強化に寄与するスポーツは地域活性をもたらすと期待される。しかし、果たして住民の意向や地域の実情を踏まえ、スポーツ価値について自治体としての理念を持った独自のスポーツ政策の展開は見られるのか。日本体育・スポーツ政策学会の研究者が、人々の暮らしや地域の社会・経済におけるスポーツ価値の実現を目指し、自治体の様々な政策の実像に迫る。
横山勝彦（日本体育・スポーツ政策学会会長、同志社大学教授）