クリニック専門の税理士が教える「本当に効果的な節税法」とは?

医療法人を設立さえすれば節税になる、というわけではありません。
医療法人の仕組みを理解し、きちんとした対策を講じなければ節税にはならないのです。
法人の将来(相続、譲渡、解散)を想定し、日々の経営の中で準備しておくことも必要です。
法人化以外にも、診療所経営に必要な税金の知識は数多くあります。
忙しい院長先生のために、それら多岐にわたる節税対策のポイントを一冊にまとめました。

第0章 新型コロナウイルス感染症に関する税務上の対応
第1章 医師が知っておくべき税金の基礎知識
第2章 医業または歯科医業を営む個人が使える節税
第3章 個人事業から医療法人化することによる節税
第4章 医業または歯科医業を営む個人および医療法人が使える節税
第5章 医療法人が使える節税
第6章 保険を活用した節税
第7章 個人として使える所得税の節税
第8章 医療法人の相続・譲渡・解散のための節税
第9章 MS法人設立による相続税の節税
第10章 医師が個人として使える相続税の節税

☆令和2年度税制改正に対応した最新版。
☆新型コロナウイルス感染症に関する税務上の特例を網羅しています。
☆無料の電子版が付属（巻末のシリアルコードを登録すると、本書の全ページを閲覧できます）。