●本書は、勘定科目別に選定した事例を基に仕訳処理を示し、関連する法人税、所得税等の取扱いも含めてわかりやすく解説しています。
●各取引の仕訳処理は、令和４年時点で行われる取引を前提として合計税率10％によることを基本とし、適格請求書等保存方式の適用を意識しつつ、それぞれの取扱いに対応できるように配意して再編集しています。
●今回の改訂では、居住用賃貸建物に係る仕入税額控除不適用の取扱い、インボイス制度の導入に伴う80％控除等の経過措置の取扱い、共通ポイントの取扱いなど、新たな事例を18追加し、総数872事例を収録しています。特異な事例も多く取り上げ、多様な課否の疑問に対応しています。　
●消費税の精算、消費税額に異動が生じた場合の調整仕訳についても詳説しています。
●各事例には関連事例の掲載箇所を示し、巻末には索引をつけて事例検索の便宜を図っています。
●原則として令和4年4月１日現在の法令・通達に基づいています。