総特集　意思決定支援　利用者の障壁と看護職の誤解
　
「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン」の公表から約3年が経ちました。医療・介護職などのアドバンス・ケア・プランニング（ACP）に対する認識が広がる一方で、実際の現場では利用者にとっての障壁や看護職の持つ誤解により、本人の意思決定が実現しないケースも少なくありません。
利用者の意思決定の障壁となる要因としては、在宅移行等における病院看護職・地域の多職種間の連携不足や家族との意見の相違などが挙げられます。また、医療職の中には、自身の指示に従わない人・認知症や精神疾患を持つ人は意思決定能力がないと誤解している人もいます。
総特集では、まず意思決定における利用者の障壁と、意思決定支援において看護職の持つ誤解を明らかにします。次にACPに基づく意思決定支援の基本を押さえた上で、その障壁となる要因を取り除くために看護師に求められる役割と、支援のあり方について解説。併せて、支援の実際を紹介します。