●小規模事業者の方が活用しやすい価格または無料のツールを用いてエビデンスの作り方を紹介
●96万人超の調査で「エビデンス・ベースド・マーケティング」の法則を活用！

日本の広告費に対するリサーチ費の割合は4.7％（米国は23.1％／英国は26.1％）となっており、
日本企業は広告には予算をつぎ込むがリサーチにはお金をかけない傾向があります※。
※参照記事「日経クロストレンド『日本企業は広告費に比べてリサーチ予算が少なすぎ　ESOMAR報告』より

仮説の検証や探索に有効なリサーチが欧米と比較して行われていない主な原因は、
戦略に活かす「エビデンス」の作り方と使い方が知られていないことにあると考え、その方法を共有するために本書を企画しました。
本書はデジタルマーケティングで得られる行動ログなどのデータ活用はテーマ外としており、
主にインターネット調査などの定量データや消費者理解を目的としたインタビューなどの定性データを洞察することで、
たしかな戦略を構築するためのエビデンスの作り方をテーマとしています。

【本書をおススメしたい方】
・これから市場を拡大または創造しようとしている方（経営者またはビジネスパーソン、学生の方）

【本書で扱う主な内容】
・自社のマーケティング予算投資の妥当性を確認する方法
・確率モデルと因果推論を組み合わせた分析によって、インターネット調査から自社と競合ブランドの施策効果を金額で推計する方法
・施策によって市場や消費者がどう変化したかを捉える方法など、マーケティング戦略の根幹を考える際に役立つエビデンスの作り方
・消費者にどんなきっかけでブランドを想起してもらうか把握するための分析
・カテゴリー購入者の傾向を把握する分析
・新しいアイデアのコンセプト受用性を確認する調査分析
・調査でよく起こるバイアスやそれを補正する因果推論の分析

【巻末インタビュー】
・楽天グループ株式会社　松村亮氏
・株式会社NTTデータ　花谷昌弘氏
・株式会社ネクイノ　大倉司氏
・nat株式会社　若狭僚介氏
・株式会社HONE　桜井貴斗氏/ネットイヤーグループ株式会社 日下陽介氏
・株式会社プリファード・ロボティクス 寺田耕志氏/株式会社レアゾン・ホールディングス 大泉共弘氏
・MeTa日本法人　Facebook Japan　中村淳一氏

【読者特典】
・のべ17万人を超える消費者調査データ
・BIツールで集計した3つのカテゴリー（エナジードリンク、テーマパーク、外食チェーン）の施策の効果を金額で推計。
　ダッシュボードなどを用いて、本編で紹介した分析を実装する動画講義。