日本壊滅

はじめに　3

第１章　巨大地震は確実にやってくる　17

南海トラフ地震の被害想定は１４６６兆円　18
南海トラフ地震は複合災害　20
海溝型地震で最も怖いのは津波　23
地殻変動は止められない　26
マグニチュードと震度の違い　29
南海トラフ地震で被害が最大なのは愛知県　32
時間予測モデルによると地震発生は２０３６年　34
南海トラフ地震臨時情報とは　38
震源近くでは緊急地震速報を聞いて避難しても間に合わない　41
首都直下地震とは　44
首都直下地震で一番怖いのは火事　46
家に太陽光パネルを張らないほうがいい　48
今の地震対策は政治家の利権の温床　50


第２章　地震の予兆察知はできるか　53

地震予知は難しい　54
予兆察知① 地震前に猫はジャンプする　56
予兆察知② 電離圏に異常が起きる　60


第３章　 地震の被害を最小限に抑えるために──きたる10年での備え　63

1　政府・地方自治体レベルでの備え　65
　　インフラへの公共投資を進める　65
　　自衛隊は災害救助で国民に尽くしたほうがいい　70
　　国家の防災の要は食料とエネルギーの確保　72
　　将来的には核融合でエネルギー問題は解決する　76
　　100年間うまくやれるシステムづくりを考える　79
　　政府は第一次産業の保護・食料の備蓄に今すぐ着手すべき　80
　　日本の食料自給率は38％、実質自給率は10％を切っている　83
　　第一次産業を振興するにはどうしたらいいか　87
　　休耕地ですぐに作物は作れない　90
　　魚も輸入していいことはない　92
　　淡水魚の養殖に力を入れよう　93
　　食肉は国産、培養肉に移行を　98
　　国力をつけて南海トラフ地震に備える　102
　　消費税を廃止すれば景気はよくなる　106
　　積極財政で国力を上げておくことが重要　111
　　少子化は悪いことではない　115
　　ベーシックインカムで少子化は解消　120

2　小さな共同体レベルでの備え　125
　　地産地消で食料を確保　125
　　水車を作って集落ごとに発電する　126
　　小さなバイオマス発電所を作る　128
　　東京都の市区町村は地方と姉妹都市提携をするといい　130

3　企業レベルでの備え　133
　　能登半島地震で再確認された企業防災の重要性　133
　　防災は企業の死活問題　135
　　国力維持のために生産力を落とさない備えを　136
　　人口の分散化の推進　138
　　日本は研究にもっと投資すべき　139

4　個人レベルでの備え　142
　　自分の家の土地は安全か　142
　　電気自動車は災害時にリスクが高い　144
　　全員が避難所生活を送れるわけではない　145
　　地方の安い空き家を買っておく　148
　　１週間分の水と食料は確保しておく　149
　　地産地消、フードマイレージを意識する　154
　　食べすぎをなくすことでも食料自給率は上がる　156
　　団塊の世代は10年後も歩いて避難できる体力づくりと開き直りを　158
　　一部の資産はドルに換えておく　159
　　情報隠しをする政府はあてにしない　160

第４章　 大災害の後には政治システムはガラッと変わる 167

　　南海トラフ地震と同じくらい怖いのは地球寒冷化　168
　　寒冷化は温暖化より怖い　170
　　富士山が噴火したら気温は下がる　173
　　災害後に日本の政治の体制がガラッと変わった　177
　　きたる南海トラフ地震後の日本はどうなるか　179
　　震災後に属国にならずに他国の援助を受け取れるか　181
　　日本人に必要なのは危機感と自立に向けた心性の変革　184

あとがき　188