介護職不足を解決しうる外国人材育成の最適解

本書は、日本の介護人材不足という喫緊の課題に対し、「外国人材の育成と活用」という観点から最適解を探った研究成果をまとめたものです。著者の研究テーマは「社会福祉施設における人と人の組織マネジメント」。介護の現場で働く人をいかに集め、つなぎ、より良い職場環境を整えるか。その答えを追い求める中で浮かび上がったのが、日本の介護福祉士養成校の定員割れや、すでに6万人を超える外国人が介護の現場で活躍しているという現実でした。
現在の外国人材受入れ制度は転換期を迎えています。技能実習制度に加えて「育成就労」という新制度が誕生し、今後さらなる活用が予想されます。しかし制度の改変だけでは不十分です。大切なのは、外国人材をどのように育成し、介護現場に定着させていくか。その明確な道筋を示すことこそが求められているのです。本書は、すでに外国人材を雇用している施設がより円滑に受入れを進められるように、また雇用を検討中の施設が安心して一歩を踏み出せるようにという願いを込めて執筆されました。
第1章では介護人材不足の現状と背景を整理し、外国人材とテクノロジーの可能性を検討します。第2章では技能実習生本人へのインタビューを通じ、敬語の使い方や日本料理の理解など、現場で彼らが直面する課題を明らかにします。第3章は介護施設の全国調査を踏まえ、教育体制や雇用の実態を分析。第4章では監理団体の全国調査を行い、支援体制の課題を浮き彫りにします。そして第5章で、外国人材・介護施設・監理団体の三者の視点から「最適解」を導き出し、第6章では「外国人材は介護職不足の救世主になりうるのか」という根源的な問いに迫ります。
介護施設の現場からは「人手不足で外国人を雇用したいが、判断材料がない」「受入れや育成に割く余力がない」といった切実な声が寄せられています。本書はそうした声に応えるべく、エビデンスに基づいた具体的提言を示しています。
介護人材不足はもはや一施設や一地域の課題ではなく、日本社会全体の持続可能性を左右する問題です。本書は、外国人材を単なる労働力としてではなく、共に成長し支え合うパートナーとして迎え入れるための指針を提示します。その成果は、介護施設で働く方々、外国人材、監理団体、政策立案者にとっても貴重な手引きとなるでしょう。誰もが安心して老いを迎えられる社会を実現するために―本書はその未来への道標となる一冊です。