日米の両国経済は、戦争や経済摩擦なと多くの緊張要因にもかかわらす、なせ、とのように、緊密な関係を保持し続けてきたのか。本書は1920年代から2000年代まての約1世紀間の両国財界の形成とその関係の変遷を、政治社会学の観点て分析する。日米両国における労使関係、資本蓄積のあり方、多国籍企業・国際的銀行を含めた財界内部の多様な集団（資本諸分派）、財界と政治エリートの関係を含む国家・社会関係を取り上けつつ、日米財界の相克と協調の歴史を描き出す。