面接試験、人事査定など「評価」は上の立場から一方的に判定するというイメージがある。最初から基準が定められ、マニュアルに従っていればよいという印象すらある。
　しかし公的な文化事業で補助金や助成金が投じられる委託事業、とくに文化事業では最初に目標を設定すること自体が困難だったり、長期の目的は変わらなくても短期的な目標が途中で変更されるということが少なくない。これらの場合手順に沿うだけでは十分な評価はできず、事業の企画運営と評価を切り離さず、相互に調整しながら弾力的に柔軟に進めていく必要がある。
　本書は主に社会包摂につながる文化事業をテーマに、事業目的にかなう評価基準の導入から、具体的な評価の基礎と実践を多数の図解と実践事例の紹介により解説。アートを学ぶ学生、ホール・劇場運営者、自治体の文化事業担当者に最適、最強のガイドとなるだろう。