2021年を迎えて顧みれば、未曽有の感染症蔓延、それによる5回にもわたった緊急事態宣言の発令と解除、国論を二分して開催へと漕ぎつけた東京オリンピック・パラリンピック、そうした情況の中での新内閣発足、それに続く国政選挙と、まさに1年が揺れ動きながら経過したと言わなければなりません。

　その激動の中、世界経済は大打撃を被り、わが国においても経済活動は大幅な抑制を強いられ、経営や雇用に深刻な影響を及ぼしました。感染被害は当初の勢いをどうやら押さえ込み、ひとまず収束したと見られるが完全な終息にはほど遠く、新たな1年の間にも、警戒は決して緩めることはできません。

　しかし一方で、必然的にワークスタイルや居住形態の変革が進み、建築に対する必要性もまた、コロナ後の新局面を迎えつつあります。社会の各部門で意識の高まりを見せている国際的な開発目標であるSDGsでも、17の世界的目標の中に「 包摂的で安全かつ強靱で持続可能な都市及び人間居住を実現する」と掲げられており、具体的には「適切、安全かつ安価な住宅」「持続可能な人間居住計画・管理の能力を強化」「世界の文化遺産および自然遺産の保全」が盛り込まれております。

　これは建築再生においては既に取組みの続くテーマに過ぎず、建築再生の理念である「リフォーム・リニューアルによる新しい価値」と一致するものでもあります。

　建築再生は、机上の空論ではなく具体的な建物を対象とした営為の着実な積み重ねを実態としております。個々別々の優れた事例を一挙に紹介することで、コロナ後の市場回復に臨んでいただければ本書の意義は果たせられるところでございます。