・「公共建築工事共通費積算基準 令和８年改定」、「公共建築工事標準単価積算基準 令和８年改定」に準拠
・本書掲載とPDF掲載に分けることで大ボリューム掲載を実現
・購入特典として本書掲載分とPDF掲載分、両方の「47都道府県別複合単価」をPDFダウンロードでご用意。
　「機械設備工事積算実務マニュアル」の別冊となりますので、セットでお使いください。

【本年の特徴】
・基準類の大幅な改定により「その他」が「諸経費」へ、（労）と（労以外）の中間値ですべての複合単価に対応。
・執務並行改修の保温工事は施工箇所を増やし、PDF掲載分へ変更。撤去工事の機器類が誌面に移動。
・配管附属品は新営マニュアルに合わせて、執務並行改修、撤去工事ともに追加掲載。