大学大衆化時代における日本語教育の役割と可能性

　日本の大学進学率は50％を超え、高等教育の大衆化が進んでいる。18歳人口の減少で大学進学が容易になり、定員割れが進む大学では留学生で定員を補充するという場合もある。アジア諸国の経済発展により急増した留学生の中には、日本語能力が不足し、大学生活に支障をきたしている者も多い。大学大衆化と留学大衆化が同時に進行し、大学の教育環境や教育内容が変化する中で、留学生教育をどのように位置づけるべきかが大きな課題となっている。
　本書では、多様な学生を受け入れている大学を「大衆化型大学」とよび、その日本語教育と留学生受け入れ態勢を改善することを目的に、前半では高等教育政策と留学生政策の問題点について、マクロレベル（教育政策決定者）・ミドルレベル（大学運営責任者）・ミクロレベル（教育実施者・学習者）の3段階からそれぞれのアクター（行為主体）の動向に注目して相互の影響について分析を行う。後半では、大衆化型大学で求められる日本語教育の可能性について、グローバルシティズンシップの育成をいう観点から教育方法を提案する。